太陽光発電の導入にかかる初期費用の目安はいくら?

公開日: : 最終更新日:2016/05/13 よくある質問

太陽光発電の導入にかかる初期費用の目安はいくら?

導入費用の総額は約120万円~200万円程度が目安

太陽光発電システムの初期費用は導入する太陽光発電パネルの大きさに比例して変動します。

上記で示した120万円~200万円という金額は戸建住宅に太陽光発電を一般家庭に導入する場合のパネルサイズの平均値「3.5kW~4kW」を例にした額で、工事費やパワーコンディショナー(変電機)などを加えた総額から業者独自の値引きを適応して大体このくらいの金額に落ち着く事が多くなっています。

投資した金額がどれくらいで取り戻せるのか?という疑問は「太陽光発電はどれくらの期間で投資回収ができる?」を参照ください。

初期費用は0円でも導入できる

太陽光発電導入する事を限定して利用できる「ソーラーローン」を利用することで初期費用0円を実現する事が可能です。

ソーラーローンは燃料を使わないクリーンエネルギーを導入を前提としたローンであるため、通常のローンよりもかなり低金利でローンを組むことが可能です。

ソーラーローンに関する知識は「ソーラーローンってホントにお得?」を参照ください。

2016年度の太陽光発電パネル1kw価格目安は30万円~35万円程度

2016年度は太陽光発電のパネル価格の目安は1kWあたり30万円~35万円程度。
これは一括見積りをとった場合の価格で、通常の販売店などの見積ではこの価格から1割~2割程度高いというのが実際のお話です。

2014年度(2014年4月1日以降)は国・地方自治体からの補助金は支給されない事になりました。詳しくは「太陽光発電の補助金はどの程度もらえる?」を参照ください。

2013年までは国からの補助金があったため、国からの補助金の制定に基づいてパネルの市場価格が変動していましたが、補助金が無くなった2014年度以降はさらに価格競争は激しくなり求めやすい価格に落ち着いています。

モジュール価格は年々下降傾向にあり、太陽光発電システムが普及しはじめた1993年はモジュール平均価格が370万円(1kWh)から比較すると10分の1まで下落しているのがわかります。

太陽光発電の導入前に考えておきたい事

クリーンエネルギーの重要性

この記事をお読みいただいている方の多くは、太陽光発電を導入することで「どの程度家計が楽になるのか?」「何年後に投資回収できるのか?」等という点が気になっているのではないかと思います。

もちろん、まとまった額の投資を行う訳ですから、リターンが気になるのは当然です。
しかしながら、それ以上に頭に入れておいて頂きたい部分の一つとして太陽光発電を導入しようかとお考えのあなたは「再生可能なエネルギーを家庭に導入し、自家発電を行おうとしている」という事にもなるという事です。

言い換えれば、電子力発電に依存しない環境づくりに貢献しようとしているのと同様なのです。

太陽光発電は太陽の光によって永久的にもたらされるクリーンエネルギー。
地球環境の保護と家計の節約の二役でメリットのある素晴らしいシステムなのです。

ドイツではバブル化するほどの影響

かつて日本は太陽光発電による発電量世界NO.1でしたが、2005年にはドイツにその座を譲り、2008年には2位の座さえもスペインに奪われることになりました。

世界規模で太陽光発電による発電量を見るとドイツが突出しており、ドイツでは太陽光発電が影響したバブルが起きるほどの影響を及ぼしています。

バブルが起きた原因は日本でも実施されている「固定価格買取制度」。
これは、国が太陽光発電で作られた電力を買い取る制度で「固定価格買取制度」によって、国民からの注目度が増し急速に普及が拡大しました。

日本では2009年11月より実施され、その後は日本でも急速に太陽光発電の普及が進み、2012年には累計設置件数が100万件を突破しています。

太陽光発電は国の政策と強く影響する事業。
今後は、わたしたち国民にとってより設置しやすく、運用しやすい環境づくりが提供される事でしょう。

太陽光発電の導入に際して頭に入れておきたい5つのポイント

約10年間で元が取れる「投資回収モデル」であること

太陽光発電システムは投資した金額が数年間で回収でき、その後は利益に転じる「投資回収モデル」です。
導入するモジュール(発電パネル)の大きさや、設置する方角、お住いの地域などによって投資回収できるまでの期間は異なりますが、目安として”7年~12年”の間で投資回収をすることが可能です。

ソーラーローンを利用する場合は、毎月のお支払金額が太陽光発電システム導入前までのの電気代と同様の金額帯で設計することがポイントとなります。

年々下がり続ける電力の「固定価格買取制度」

2009年よりスタートした余剰電力の買取制度
契約開始から10年間固定で買取価格が維持されるという点が特徴です。

制度がスタートした2009年当初、1kWhあたりの売電価格は48円でしたが、2011年には42円、2013年には38円、2014年には37円、2015年には35円(33円)、2016年には33円(31円)と下降を続けています。

最新の売電価格は「太陽光発電の「売電」ってどのくらいお得なの?」をご覧ください。

価格の推移は下記の表をご確認ください。
※余剰電力買取制度は再生可能エネルギーの固定価格買取制度の開始に伴って制度が移行しました。

固定価格買い取り制度(余剰電力買取制度)の価格推移

表を見ていただければお分かりの通り、2014年3月末までに国が定めている電力の固定買取価格は1kWhあたり38円。2014年4月1日以降は1円下がり1kWhあたり37円になっています。

「固定価格買取制度の単価」は投資回収の期間に直接影響する重要な要素です。
しっかりとシュミレーションを行い、納得の行く時期で契約をするようにしましょう。

《太陽光発電の固定価格買取制度は3つに分類される》

太陽光発電の固定買取価格は導入する太陽光発電モジュールの大きさにより「10kW以上(主に家庭用)」「10kW未満(企業用や敷地の大きな家庭用)」「ダブル発電(10kW未満)」の3つに分類されます。

「ダブル発電」とは「太陽光発電」+「ガス発電」や「エネファーム(電気とお湯を一緒に作るシステム)」などと組み合わせた場合のことを指します。
売電の価格は低く設定されており、投資回収という点では回収が難しいというのが実情です。

「10kW以上」と「10kW未満」の違いは2つあります。
まずは固定価格買取制度の価格です。下記表をご覧ください。

固定価格買取制度の価格表(2014年度版)

2つ目の違いとして、主に家庭用として利用される「10kWh以下」の太陽光発電は余った電力を売ることができる「固定価格買取制度」が適応されているのに対して、アパートや工場の屋根や専用平野などの広い敷地で利用される「10kWh以上」の企業用の太陽光発電は「全量買取制度」となっており、発電した全ての電力を売ることができる点にあります。

電気代に関するランニングコストを下げられる可能性も高い

太陽光発電にとって節約はとても魅力的なポイント。
導入することで毎月の電気代(ランニングコスト)も下がれば家計に直接影響するので素晴らしいことですよね。

では、どのように毎月の電気代にかかるランニングコストを下げるのでしょう?

下記の太陽光発電「導入前」と「導入後」の毎月の支払イメージをご覧ください。
太陽光発電導入後の毎月のランニングコスト

上記の図は4.2kWhの太陽光発電システムを170万円の費用を使って導入した場合の一例です。ソーラーローンは頭金無しの金利3%として算出しています。
(ソーラーローンに関する記事は「ソーラーローンってホントにお得?」を参照ください。)

太陽光発電を導入することで、電力会社から買う電気の量が減り、その分ソーラーローンの支払金が増えます。しかしながら売電にて15,000円の収入があるため差し引きして5,000円の支出で済んだというケースです。

今回ご紹介したのはあくまでも一例です。
より精度の高いシミュレーションを求めるならば、プロの業者に依頼するのが一番です。
正しい知識を身につけ、準備が整ったら業者へ一括見積り依頼を出しましょう。

見積もり前には「太陽光発電導入で失敗しない為に必ず心がけることは?」をチェックしてみましょう。

環境保護への貢献度も高い

太陽光発電が抱えるに大きなテーマ、それは「環境保護」への貢献です。

ご家庭で使用する電力が少しずつ太陽光発電に切り替わり、原子力依存を減らし「脱原発」に貢献することができるという点は、個人(家庭)単位でできる非常に意味のある環境問題への意識向上であると言えます。

過去の原発事故が与えた影響は今もなお、社会に余波を残しています。
みなさんの環境問題に対する高い意識が、これからの日本のエネルギー社会のあり方をプラスに変えていくことでしょう。

まとめ

初期費用のみを考えると高額な印象が強い太陽光発電ですが、「売電」や「ソーラーローン」を利用する事で月々のランニングコストを太陽光発電導入前よりも抑えることが可能になります。

また「投資回収モデル」である事を理解すれば、決して高いという印象は残らないはずです。
投資回収後はメンテナンス費用などを除いた全ての額がプラス収支として入ってくることになり、家計は今まで以上に豊かになるでしょう。

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